指定ゴミ袋代はどれだけ減る?家計インパクト試算

コンポストを導入する家計面でのメリットとしてよく挙げられるのが、指定ゴミ袋代の削減です。どれくらいの削減効果が見込めるのか、試算の考え方を解説します。

削減効果の試算に必要な情報

指定ゴミ袋代の削減効果を試算するには、次の3つの情報が必要です。

試算に必要な3つの情報

(1)お住まいの自治体の指定ゴミ袋の価格(円/枚)、(2)コンポスト導入前に生ごみでどれくらいゴミ袋の消費が増えていたか、(3)コンポスト導入後にどれくらいゴミ袋の消費を減らせそうか、の3点です。生ごみは水分を多く含み重量・かさが大きいため、ゴミ袋の消費に占める割合が意外と大きいことが多いです。

たとえば、指定ゴミ袋が1枚45円の自治体で、コンポスト導入によって週に2〜3枚のゴミ袋を節約できた場合、月換算では8〜12枚程度、金額にして360〜540円程度の削減になる計算です。年間では4,000円台〜6,000円台程度の削減効果が見込める計算になります。

ゴミ袋が無料・定額制の自治体もある

自治体によっては、指定ゴミ袋が無料で配布される、または定額制でゴミの量に関わらず費用が変わらない制度を採用している場合もあります。こうした自治体では、ゴミ袋代の直接的な削減効果は見込みにくくなります。お住まいの自治体のゴミ収集制度を事前に確認しておくことが大切です。

電動生ごみ処理機を検討している場合は、ゴミ袋代の削減効果から電気代を差し引いた実質的な節約額で考える必要があります。電気代の目安は生ごみ処理機の電気代はいくら?機種別ランニングコスト比較、両方を踏まえた回収期間のシミュレーションは電気代とゴミ袋代の徹底比較シミュレーションで試算できます。

初期費用も含めた総合的な回収期間の考え方はコンポスト・生ごみ処理機は何年で元が取れる?で詳しく解説しています。

ゴミ袋代はどれくらい削減できますか?

生ごみの量や自治体のゴミ袋価格によって大きく異なります。まずは1週間の生ごみの量とお住まいの自治体のゴミ袋価格を確認し、試算してみることをおすすめします。

ゴミ袋が有料でない自治体でもメリットはありますか?

ゴミ袋が無料・定額制の自治体では直接的な家計メリットは小さくなりますが、ごみ出しの手間の軽減やにおいの軽減といったメリットは変わらず得られます。

本記事は公的機関の発表資料やメーカー公式情報をもとにつちラボ編集部が作成しました。制度内容や商品仕様は変更される場合があるため、最新情報は各公式サイトでご確認ください。